環境保全の考え方・目標

カーボンニュートラルに向けた取り組み

当社グループは、2021年に「2050年のカーボンニュートラルへの貢献に向けて、2030年に自社分（国内事業所）のCO2排出量を50%削減（2015年基準）するとともに、サプライチェーン全体でのCO2排出量削減に取り組みます。また、社会全体のCO2排出量削減に向け、メカニカルな機構で機能する機構部品への代替提案も進めていきます。」との目標を定め、全社を挙げてCO2排出量削減に取り組んでいます。自社分のCO2排出量は、省エネ設備の導入等に加え、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響、間々田工場のクリーンルームの停止等により、ここ数年毎年継続的に削減しています。今後は、再生可能エネルギーの導入などの検討を進め、さらなる削減に取り組みます。

気候変動への対応

気候変動は、その事業リスクへの対処を進めるだけでなく、自社製品・サービスの提供価値並びに企業価値を高める機会とも捉えています。気候変動により平均気温が上昇することで社会に大きな影響が及ぶことから、IEA（国際エネルギー機関）やIPCC（気候変動に関する政府間パネル）で示されている、1.5℃～2℃未満に気温上昇を抑えるシナリオを想定し、TCFDの提言を参考に事業活動に影響を与えるリスクと機会について、定性的な影響を評価しました。サステナビリティ実行委員会において、リスクに対する低減策や機会の拡大を図る対応策を議論し取りまとめています。今後、対応策を事業計画等に反映していきます。

サプライチェーン全体における温室効果ガス（GHG）排出量算定と削減目標

2022年には、影響度の大きなScope3のカテゴリ毎に目標を定め公開しました。今後も継続して新技術・新製品開発に取り組むとともに、調達パートナーに対してもCO2排出量削減への協力を要請していきます。

環境データ