環境保全の考え方・目標

カーボンニュートラルに向けた取り組み

当社グループは、2021年に「2050年のカーボンニュートラルへの貢献に向けて、2030年に自社分（国内事業所）のCO2排出量を50%削減（2015年基準）するとともに、サプライチェーン全体でのCO2排出量削減に取り組みます。また、社会全体のCO2排出量削減に向け、メカニカルな機構で機能する機構部品への代替提案も進めていきます。」との目標を定め、全社を挙げてCO2排出量削減に取り組んでいます。自社分のCO2排出量は、省エネ設備の導入等に加え、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響、間々田工場のクリーンルームの停止等により、ここ数年毎年継続的に削減しています。今後は、再生可能エネルギーの導入などの検討を進め、さらなる削減に取り組みます。

気候変動への対応

気候変動は、その事業リスクへの対処を進めるだけでなく、自社製品・サービスの提供価値並びに企業価値を高める機会とも捉えています。気候変動により平均気温が上昇することで社会に大きな影響が及ぶことから、IEA（国際エネルギー機関）やIPCC（気候変動に関する政府間パネル）で示されている、1.5℃～2℃未満に気温上昇を抑えるシナリオを想定し、TCFDの提言を参考に事業活動に影響を与えるリスクと機会について、定性的な影響を評価しました。サステナビリティ実行委員会において、リスクに対する低減策や機会の拡大を図る対応策を議論し取りまとめています。今後、対応策を事業計画等に反映していきます。

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気候変動に対する主な事業リスクと機会、対応策

サプライチェーン全体における温室効果ガス（GHG）排出量算定と削減目標

2022年には、影響度の大きなScope3のカテゴリ毎に目標を定め公開しました。今後も継続して新技術・新製品開発に取り組むとともに、調達パートナーに対してもCO2排出量削減への協力を要請していきます。

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サプライチェーン全体における温室効果ガス（GHG）排出量算定の削減目標

2019年度温室効果ガス（GHG）排出量算定と削減目標

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環境データ

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環境パフォーマンス	範囲	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
電力使用量［万ｋWh］	国内	1,290	1,145	1,136	1,088	1,108
廃棄物排出量［t］	国内	677	625	653	676	578
廃プラスチック［t］	国内	ー	ー	44	50	54
水資源の使用量［㎥］	国内	123,870	60,317	49,877	46,074	47,886

	範囲	2015年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
エネルギー起源二酸化炭素（CO2）排出量［t］	国内	10,106	6,084	5,996	5,717	5,397

温室効果ガス［t-CO2］	範囲	2019年度	2020年度 2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
温室効果ガス	グループ	600,077	ー	501,744	523,209	503,388
Scope1	グループ	695	ー	608	877	823
Scope2	グループ	6,904	ー	8,628	7,872	6,552
Scope3	グループ	592,478	ー	492,508	514,461	496,012
	1.購入した製品・サービス	81,372	ー	106,967	100,296	96,372
	2.資本財	2,609	ー	2,856	2,792	5,411
	3.Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー活動	1,129	ー	1,202	1,253	1,237
	4.輸送、配送（上流）	2,458	ー	3,903	7,340	7,897
	5.事業から出る廃棄物	384	ー	578	831	849
	6.出張	1,290	ー	327	620	444
	7.雇用者の通勤	378	ー	641	705	805
	8.リース資産（上流）	ー	ー	ー	ー	ー
	9.輸送、配送（下流）	81	ー	340	529	524
	10.販売した製品の加工	54,733	ー	112,214	121,514	119,845
	11.販売した製品の使用	447,614	ー	261,722	276,700	260,853
	12.販売した製品の廃棄	430	ー	1,758	1,880	1,775
	13.リース資産（下流）	ー	ー	ー	ー	ー
	14.フランチャイズ	ー	ー	ー	ー	ー
	15.投資	ー	ー	ー	ー	ー

※環境パフォーマンスのデータ範囲は国内のEMSエリア（本社事業所エリア、間々田工場エリア・瑞穂工場エリア）
※温室効果ガスのデータ範囲はオリジングループ（当社と、当社のサプライチェーンに含まれる子会社及び現地法人等を含む）
※温室効果ガスの算定データは、都度エリア・算定方法を見直し精緻化を進めることによる変動が含まれる